最近知ったことであるが、「横断型基幹科学技術研究団体連合」が2003年に任意団体として発足し、2005年に特定非営利活動法人となっている。
設立趣旨として「横幹連合は、文理にまたがる43の学会が、自然科学とならぶ技術の基礎である「基幹科学」の発展と振興をめざして大同団結したもので、限りなくタテに細分化されつつある科学技術の現実の姿に対して、「横」の軸の重要性を訴えそれを強化するためのさまざまな活動を行う。」と述べている。そして、2010年度からは「経営高度化のための知の統合」調査研究会が発足している。なお、この研究会を椿宏計は「設計科学の文法」を考える良い機会と捉えている。
一方、科学の統一については、1698年にベルタランフィが「一般システム理論」の中で述べており、さらに知の統合については、1970年にユネスコ編「社会諸科学および人間諸科学の研究の主要動向」が発刊されており、その序説でジャン・ビアジェが「人間諸科学・自然諸科学および諸科学の体系」について述べている。
我国でも、同じ頃、筑摩総合大学シリーズ(全100巻)として高木純一著「システム科学-学問総合化の思想と方法」あるいは林雄二郎・片方善治著「社会工学-社会システムの理論と応用」が発刊されている。そして後者には、工業社会から情報化社会への転換にあたって、社会的な現象をも広く技術の対象に包含していこうという考え方が生まれてきたと述べられている。
また、東京工業大学では、学長大山義年らが縦割り的でない新しい領域の工学を作るべきであると提議し、1966年に経済工学、情報工学、社会工学の三つの学科から構成される社会工学部を作るべきという決定がなされた。しかし残念ながら生まれたのは社会工学科だけであった。
社会工学の隣接分野ともいえる政策科学は、言葉としては1951年に開かれたスタンフォード大学でのシンポジュームが初めとされているが、宮川公男は「政策問題の解明と合理的解決のための政策プロセスおよび政策決定の方法とシステムを研究する科学」と提議している。そして、1971年にドロア著「政策科学のデザイン」が発刊されている。
また、システム論にもとづいて、1991年にウルリッヒとプロープスト著「全体的思考と行為の方法-新しいネットワーク社会の可能性を問う」が発刊されており、技術システムを内包すると同時に生態系に取巻かれる社会システムについて述べている。「全体的思考」に加えて「行為」も述べているのは、狭い意味での「科学」の境界を越えるものとして評価すべきものといえよう。
このような系譜を概観すると、「総合知」の分野で「全体的思考」を超えて「設計」とか「行為」を思考対象とする時代になってきたように思われる。1970年代の議論が途中で中断されてしまったような印象を受けるのは、恐らく狭い「科学の世界」に留まっていたからではなかろうか。目指すべき「総合知」は科学分野を横断するのではなく、芸術-技術-工術(エンジニアリング)-学術を縦断するものでなければならないのではなかろうか。